大方潤一郎の履歴／業績

大方 潤一郎（1954年 2月28日 生） 

学歴・職歴

1972年3月 東京学芸大学附属高等学校卒業

1977年3月 東京大学工学部都市工学科卒業

1979年3月 東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻修士課程修了

1982年3月 東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻博士課程単位取得退学

1982年4月 東京大学工学部都市工学科助手

1984年2月 横浜国立大学工学部建築学科助手

1987年6月 東京大学工学博士取得

1987年6月 横浜国立大学工学部建築学科講師

1989年4月 横浜国立大学工学部建築学科助教授

1996年4月 東京大学大学院工学系研究科工学部都市工学専攻助教授

1999年2月 東京大学大学院工学系研究科工学部都市工学専攻教授

2013年4月 東京大学高齢社会総合研究機構・機構長（兼務）

2019年3月 東京大学定年退職

2019年6月 東京大学名誉教授

2019年4月 明治大学経営学部特任教授

2024年3月 明治大学定年退職

 

著作等

学位論文

1.      修士論文『マスター・プランの思想史のために：近代都市計画制発生期の計画理念をめぐって』 1979年2月17日, 東京大学

2.      博士論文『近代都市計画の原像と近代日本都市計画の位相』 1987年3月19日, 東京大学

研究論文（査読付論文）

1.    大方潤一郎「旧法制定・実施過程における土地利用計画的発想の夭折」『日本都市計画学会学術研究論文集』15(1980), pp.13-18.

2.    大方潤一郎「近代都市計画制に関する一考察：ドイツ、イギリスにおける近代都市計画制の素型」『日本都市計画学会学術研究論文集』19(1984), pp.247-252.

3.    小林重敬・大方潤一郎・他（共著）「宅地開発制度と地域特性に関する研究：横浜市におけるケース・スタディ」『日本都市計画学会学術研究論文集』19(1984), pp.529-534.

4.    大方潤一郎「旧法成立期における住宅政策と都市計画の関係に関する一考察：日本的都市計画パラダイムの形成に関する研究(1)」『日本都市計画学会学術研究論文集』21(1986), pp.103-108.

5.    吉沢恵一・小林重敬・大方潤一郎（共著）「「開発許可逃れ」の諸類型とその市街地形成上への影響に関する研究」『日本都市計画学会学術研究論文集』21(1986), pp.331-336.

6.    大方潤一郎「旧法成立過程における地区プランの位置－建築線プランから区画整理へ：日本的都市計画パラダイムの形成に関する研究(2)」『日本都市計画学会学術研究論文集』22(1987), pp.115-120.

7.    吉田岳・小林重敬・大方潤一郎・高見沢実（共著）「協議型市街地整備手法としての横浜市『街づくり協議』に関する研究」『日本都市計画学会学術研究論文集』24(1989), pp.229-234.

8.    大方潤一郎「ゾーニング体制下の市街地デザイン・コントロール手法とその論理」 『都市計画』 161 (1989), pp.70-78.

9.    大方潤一郎・新妻俊樹・小林重敬（共著）「幹線道路沿道の立体的土地利用実態に関する研究：東京都目黒通りについて」『日本都市計画学会学術研究論文集』27(1992), pp.169-174.

10.   内海麻利・小林重敬・大方潤一郎（共著）「宅地開発・建築指導要綱の規制対象・内容の変化に関する基礎的研究：１都３県を対象として」『都市住宅学』11(1995), pp.80-85.

11.   村木美貴・小林重敬・大方潤一郎・中井検裕（共著）「都市計画マスタープランにみる上位・下位計画の関連性に関する研究：ロンドン都心区の住宅確保政策を中心に」『日本都市計画学会学術研究論文集』30(1995),pp.397-402.

12.   大方潤一郎「1991年土地建物利用調査データの分析を通じた東京都心周辺地域における中高層階住居専用地区適用候補地の検討」『都市住宅学』15(1996), pp.66-71.

13.   岩間真二・大方潤一郎・中村康大（共著）「東京区部既成市街地における近年の住宅高度化の動向と住宅供給上の意味について：北新宿４丁目のケーススタディ」『都市住宅学』15(1996), pp.108-113.

14.   大方潤一郎・小林重敬（共著）「横浜駅周辺における歩行者空間の形成手法とその実態」『日本都市計画学会学術研究論文集』31(1996), pp.565-570.

15.   閔 範植・大方潤一郎（共著）「密集住宅市街地整備促進事業地区における建て替え支援の実態に関する考察 -太子堂2,3丁目地区の事例研究-」『都市住宅学』19(1997),pp.27-32.

16.   中村仁・大方潤一郎「都心住商混合地域における敷地統合の事業主体と住宅供給の関係について--東京都千代田区神田栄町地区を事例として--」『日本都市計画学会学術研究論文集』33(1998),pp.775-780.

17.   岩間真二・小泉秀樹・大方潤一郎「密集市街地における道路拡幅整備に伴う容積率及び延床面積の増加に関する検討--板橋区仲宿地区及び世田谷区太子堂地区を対象として--」『日本都市計画学会学術研究論文集』33(1998),pp.781-786.

18.   小泉秀樹・清水信宏・大方潤一郎「都心居住確保を目的とした容積インセンティブ手法の効果と課題」『都市住宅学』23(1998),pp.47-52.

19.   田中傑・大方潤一郎・小泉秀樹「1980年代以降の東京区部における人口減少の分析--人口減少町丁目の分布とその変遷--」『都市住宅学』26(1999),pp.127-135.

20.   波多野陽介・小泉秀樹・大方潤一郎「江戸組屋敷跡地における空間構造及び土地所有形態の継承性に関する研究」『日本都市計画学会論文集』35(2000),pp.91-96.

21.   野澤千絵・小泉秀樹・大方潤一郎「震災復興における共同建替に伴う地区基盤の変化実態と地区環境の変化に関する研究－神戸市灰色・白地地域を対象として－」『日本都市計画学会論文集』35(2000),pp.409-414.

22.   大和田清隆・小泉秀樹・大方潤一郎「都市マスタープランの策定過程における市民参加の状況とその後」『日本都市計画学会論文集』35(2000),pp.217-222.

23.   瀬沼智洋・小泉秀樹・大方潤一郎「地方都市中心部の人口減小住宅地における低未利用地の実態に関する研究-群馬県前橋市を事例として-」『都市住宅学』31(2000),pp.33-38.

24.   趙得煥･小泉秀樹･大方潤一郎「住環境整備に関する各マスタープランの重点整備地区選定に関する考察：東京都･区部の都市再開発方針、住宅マスタープラン、都市マスタープランを対象に」『都市計画』229(2001),pp.60-65.

25.   秋田典子・安谷覚・大方潤一郎「土地利用調整を主目的とするまちづくり条例の実効性の評価：長野県穂高町のまちづくり条例を事例として」『都市計画論文集』36(2001),pp.1-6.

26.   村山顕人・小泉秀樹・大方潤一郎「シアトル市ダウンタウンの空間形成を巡る議論と活動の展開過程：1960年-2000年」『都市計画論文集』36(2001),pp.307-312.

27.   野澤千絵・小泉秀樹・大方潤一郎「建ぺい率緩和を併用した街並み誘導型地区計画の適用効果と課題：神戸市野田北部地区を対象に」『都市計画論文集』36(2001),pp.511-516.

28.   藤井さやか・小泉秀樹・大方潤一郎「建築動向からみた中高層階住居専用地区の指定効果と課題：東京都新宿区を対象に」『都市計画論文集』36(2001),pp.709-714.　

29.   村山顕人・小泉秀樹・秋田典子・大方潤一郎「土地利用計画策定手続きと環境アセスメント手続きの統合に向けて：米国ワシントン州の環境アセスメント制度の事例研究」『都市計画論文集』37(2002),pp.751-756.

30.   熊谷かな子・野澤千絵・小泉秀樹・大方潤一郎「住民提案型地区まちづくり計画による住環境の管理・運営に関する研究」『都市計画論文集』37(2002),pp.391-396.

31.   藤井さやか・小泉秀樹・大方潤一郎「近隣調整による総合設計許可手続き長期化の実態」『都市計画論文集』37(2002),pp.643-648.

32.   姥浦道生・小泉秀樹・大方潤一郎「自治体レベルにおける大規模小売店舗開発の立地コントロールの規準とその運用に関する研究：ドイツ・ノルトライン-ヴェストファーレン（NRW)州・ドルトムント市を事例に」『都市計画論文集』37(2002),pp.811-816.

33.   杉崎和久・小泉秀樹・大方潤一郎「情報交流を重視した地区レベルの計画立案の試み：練馬区石神井公園駅周辺地区を事例として」『都市計画論文集』37(2002),pp.847-852.

34.   野澤千絵・熊谷かな子・小泉秀樹・大方潤一郎「まちづくり協定に基づく計画協議の実効性と課題：神戸市深江地区を対象に」『都市計画論文集』38-3(2003),pp.115-120.

35.   秋田典子・小泉秀樹・大方潤一郎「個別協議方式による開発コントロールの実態と課題：真鶴町まちづくり条例の美のリクエスト方式を事例として」『都市計画論文集』38-3(2003),pp.199-204.

36.   真鍋陸太郎・小泉秀樹・大方潤一郎「インターネット書込地図型情報交流システム「カキコまっぷ」の課題と展開可能性」『都市計画論文集』38-3(2003),pp.235-240.

37.   村山顕人・小泉秀樹・大方潤一郎「都市空間計画策定における空間的解決策の導出技法：米国オレゴン州ポートランド・セントラル・シティ計画の事例分析」『都市計画論文集』38-3(2003),pp.829-834.

38.   杉崎和久・小泉秀樹・大方潤一郎「市民参加による計画策定におけるアウトリーチ活動の効果に関する考察：埼玉県深谷市都市マスタープラン策定プロセスを事例として」『都市計画論文集』38-3(2003), pp.847-852.

39.   秋田典子・小泉秀樹・大方潤一郎「地区詳細計画に基づく開発コントロールの実効性の評価　－　神戸市共生ゾーン条例の里づくり計画を事例として」『都市計画論文集』39-3 (2004), pp.463-468.

40.   藤井さやか・小泉秀樹・大方潤一郎「国立市都市景観形成条例にもとづく開発協議の実態と課題」『都市計画論文集』39-3 (2004), pp.727-732.

41.   村山顕人・小泉秀樹・大方潤一郎「ダウンタウン・シアトル土地利用・交通プランの策定に見る都市空間計画策定技法」『都市計画論文集』39-3 (2004), pp.283-288.

42.   真鍋陸太郎・村山顕人・小泉秀樹・大方潤一郎「インターネット地図型掲示板での情報の収集・蓄積と議論の展開：三鷹市基本計画改定でのe コミュニティカルテの運用を事例に」『都市計画論文集』40-3(2005), pp.85-90.

43.   藤井さやか・大塚真・小泉秀樹・大方潤一郎「詳細な地区基準の策定に向けた絶対高さ型高度地区の活用可能性：平成16年度用途地域見直しに伴う東京都下自治体の地区指定状況から」『都市計画論文集』40-3(2005),pp.583-588.

44.   伊藤夏樹・小泉秀樹・大方潤一郎「自治体における複合型景観整備システムの展開過程に関する研究　-金沢市および京都市を事例として- 」都市計画論文集 42-3(2007),pp.67-72. 

45.   後藤純・小泉秀樹・大方潤一郎「プロジェクト型協働のまちづくり制度における意思決定手続き」都市計画論文集 42-3(2007),pp.223-228. 

46.   堀裕典・小泉秀樹・大方潤一郎「シアトル市デザインレビュー制度運用の実態と課題　-建物ボリュームコントロールの視点から-」都市計画論文集 42-3(2007),pp.241-246. 

47.   堤可奈子・小泉秀樹・大方潤一郎「地域住民自治組織に対する権限委譲施策の運用実態」都市計画論文集42-3(2007),pp.247-252. 

48.   佐藤貴彦・堀裕典・小泉秀樹・大方潤一郎 「景観法下の建築物規制の運用実態と課題　-景観計画に基づく届出制度に着目して-」都市計画論文集43-3(2008),pp.217-222. 

49.   Andre Sorensen, Junichiro Okata and Sayaka Fujii, Urban Renaissance as Intensification: Building Regulation and the Rescaling of Place Governance in Tokyo’s High-rise Manshon Boom, Urban Studies, 47(3)(2010),pp.556-583. 

50.   伊藤夏樹・大方潤一郎・小泉秀樹「盛岡市における居住者特性と空間特性に着目した既成住宅市街地の課題把握のための類型化」都市計画論文集45-3(2010),pp.253-258. 

51.   阪井暖子・明石達生・大方潤一郎・小泉秀樹「市街化区域内の農住混在街区形成における空間変容と土地所有の関係に関する分析 -東京都練馬区の一街区を事例に-」都市計画論文集45-3(2010),pp.271-276. 

52.   鈴木淳郎・小泉秀樹・大方潤一郎「2000-2006年の東京都区部における人口回復にみる居住形態の変容」都市計画論文集46-3(2011),pp.439-444.

53.   似内遼一・後藤純・小泉秀樹・大方潤一郎「英国プリマス市におけるコミュニティ戦略の実現における地域協定の役割の意義と課題」都市計画論文集46-3(2011),pp.703-708.

54.   後藤純・小泉秀樹・大方潤一郎「市民社会組織の育成支援を目的としたまちづくり活動助成制度の成果と課題　- 練馬区まちづくり活動助成事業を事例として」都市計画論文集46-3(2011),pp.997-1002.

55.   堀裕典・小泉秀樹・大方潤一郎「バンクーバー市における容積移転制度の運用実態について　- 都心における歴史的建築物保全の視点から」都市計画 45-1(2011).pp.39-44.

56.   似内遼一・後藤純・小泉秀樹・大方潤一郎「応急仮設住宅入居後の住環境点検活動の意義と課題」都市計画論文集47-3(2012),pp.367-372.

57.   三宅亮太朗・小泉秀樹・大方潤一郎「郊外戸建て住宅団地における空き地・空き家の安定的管理に向けた基礎的研究 - 千葉県佐倉市の住宅団地を対象に -」都市計画論文集47-3(2012),pp.493-498.

58.   似内遼一・後藤純・小泉秀樹・大方潤一郎「岩手県大槌町の仮設住宅団地における自治体制構築とボランタリー・アクションの発生」都市計画論文集48-3(2013),pp.855-860.

59.   藤井康幸・大方潤一郎・小泉秀樹「米国ミシガン州ジェネシー郡におけるランドバンクの担う差押不動産、空き家・空き地対策の研究」都市計画論文集48-3(2013),pp.993-998.

60.   藤井康幸・大方潤一郎・小泉秀樹「米国オハイオ州クリーブランドにおける二層のランドバンクの担う差押不動産対応、空き家・空き地対策の研究」『都市計画』49-1(2014),pp.101-112.

61.   永田麻由子・小泉秀樹・真鍋陸太郎・大方　潤一郎「地方公共団体における公共施設マネジメントの取組みに関する実態と課題 -公共施設の総量削減手法と住民生活に与える影響に着目して-」都市計画論文集49-3(2014),pp.663-668.

62.   三宅亮太朗・小泉秀樹・大方潤一郎「東京圏における世帯減少地区の分布と市街地特性に関する研究」都市計画論文集49-3(2014),pp.1029-1034.

63.   柴田淳志・伊藤夏樹・真鍋陸太郎・村山顕人・小泉秀樹・大方潤一郎「中核市・特例市レベルの地方都市中心市街地における人口変動の様相」都市住宅学87(2014), pp. 92-97.

64.   山内健史・大方潤一郎・小泉秀樹・村山顕人・真鍋陸太郎「都市再生特別地区の公共貢献検討過程の実態に関する研究 -御茶ノ水駅周辺、渋谷駅周辺、銀座地域の事例分析を通じて-」都市計画論文集50-3(2015),pp.904-911.

65.   田崎智之・真鍋陸太郎・村山彰人・大方潤一郎「人口減少時代を見据えた自治体の人口・土地利用フレーム設定に関する研究 - 愛知県内12自治体の都市マスタープランの分析を通じて」都市計画論文集51-3(2016),pp.546-552.

66.   後藤純・小泉秀樹・大方潤一郎「Aging in Placeを実現可能とするコミュニティ環境計画論に関する基礎的考察 : 千葉県柏市豊四季台地域を事例として」計画行政39(3)(2016-08), pp.58-68.

67.   後藤純・大方潤一郎「エイジフレンドリーシティ行動計画の特徴と意義 -秋田県秋田市のエイジフレンドリーシティ行動計画策定プロセスのケーススタディ」都市計画論文集52-3(2017), pp.975-982.

68.   圓山王国・真鍋陸太郎・村山顕人・大方潤一郎「転換期にある繊維問屋街の空間変容と再生の取り組みに関する研究 -東京東神田・馬喰町地区と名古屋錦二丁目地区を対象として」都市計画論文集52-3(2017), pp.161-168.

69.   木村達之・大方潤一郎・村山顕人・真鍋陸太郎「西東京市における農住混在市街地の土地利用変化に関する研究 幹線道路整備と農家の土地所有に着目して」都市計画論文集53-3(2018), pp.516-521.

70.   船本歩， 真鍋陸太郎， 村山顕人， 大方潤一郎「都市スケール持続可能性評価ツールの比較分析」都市計画論文集53-3(2018), pp.1117-1122.

71.   田崎智之， 真鍋陸太郎， 村山顕人， 大方潤一郎「首都圏郊外部における学校を中心とした地域公共施設再編の検討手法 松戸市, 春日部市, 東村山市におけるケーススタディ」都市計画論文集53-3(2018), pp.1283-1288.

（無査読研究論文）

1.   藤田晃大， 真鍋陸太郎， 村山顕人， 大方潤一郎「地域サービス機能から見た近年の日本の都市計画論の歴史的位置づけ」都市計画報告集,15,2016,pp.81-86.

2.   秋月優里， 真鍋陸太郎， 村山顕人， 大方潤一郎「斜面市街地整備と立地適正化計画 長崎市江平地区および岩瀬道・立神地区を中心に」都市計画報告集,17, 2018,pp.231-236.

3.   井上拓央， 真鍋陸太郎， 村山顕人， 大方潤一郎「計画意図・内容と論点からみた立地適正化計画の意義と課題 計画案に対するパブリックコメントの分析から」都市計画報告集,17, 2018,pp.283-288.

4.   島村浩太， 真鍋陸太郎， 村山顕人， 大方潤一郎 「首都圏における自治体公共施設再編計画の実現段階の取り組みの概観 先進 8 自治体の分析を通じて」都市計画報告集,17, 2018,pp.293-298.

解説論文、総合報告など

1.   森村道美・大方潤一郎・他（共著）「東京区部既成市街地の地域構造変化と居住環境整備の方向」『都市計画』125(1983), pp.13-18．

2.   大方潤一郎「アメニティ向上をめざすゾーニング：ニューヨーク市ミッドタウン・ゾーニングについて」『住宅』32:8(1983), pp.59-67．

3.   大方潤一郎「インセンティブ・ゾーニングについて」『地域開発』228(1983), pp.50-54．

4.   大方潤一郎「インナー・シティ問題再考」『地域開発』237(1984), pp.31-38．

5.   大方潤一郎「都市開発の制度をめぐる問題点と課題：再開発地区計画制度創設が意味するもの」『月刊レジャー産業資料』259(1989), pp.117-121.

6.   大方潤一郎「市街地住宅確保とゾーニング」『住宅』38:10(1989), pp.16-19.

7.   森村道美・大方潤一郎「住居系土地・建物利用実態からみた地域地区制の効果と課題」『住宅』 41:8 (1992), pp.24-28.

8.   大方潤一郎「関東大震災と都市住宅政策」『住宅』41:9(1992), pp.14-18.

9.   大方潤一郎「再開発地区計画における協議プロセスとその課題」『都市計画』177(1992), pp.32-37.

10.   大方潤一郎「東京：街のコンテクスト」『建築文化』47:546(1992:4),pp.30-35.

11.   大方潤一郎「地域制を通じた環境コントロールの歴史的展開」『環境情報科学』21:4(1992), pp.17-21.

12.   大方潤一郎「都市計画の転換：横浜の都市づくりの課題」『調査季報（横浜市）』113(1992),pp.23-29.

13.   大方潤一郎「都心業務地化について：その成長コントロールと周辺居住確保」『地域開発』342(1993),pp.46-51.

14.   大方潤一郎「2.5次元の土地利用概念を超えて」『統計』44:8(1993),pp.22-27.

15.   大方潤一郎「土地利用計画の課題と展望：居住にかかわる都市的市街地の再構築をめざして」『新都市』48:1(1994),pp.48-58.

16.   大方潤一郎「都市計画上の境界に関する覚え書き」『住宅』43:2(1994),pp.15-20.

17.   大方潤一郎「線路上空の建築的利用の都市形成上の意義について」『鉄道建築ニュース』545(1995),pp.18-21.

18.   高橋洋二・岸井隆幸・大方潤一郎・岸田比呂志（共著）「都市基盤復興の課題と展望」『都市計画』200/201(1996),pp.78-84.

19.   大方潤一郎「容積率規制の理念と展開の方向性」『都市住宅学』17(1997),pp.14-22.

20.   大方潤一郎「インターネットとまちづくり」『住宅』46:7(1997),pp.3-7.

21.   大方潤一郎「住民参加型計画と合意形成型計画」『都市計画』210(1997),pp.35-38.

22.   大方潤一郎「都市計画と住宅政策の連携」『21世紀フォーラム』66(1999),pp.26-31.

23.   大方潤一郎「都市型ミニ戸建住宅開発の現状と課題」『宅地開発』172(1999),pp.2-11.

24.   大方潤一郎「自治体総合的土地利用計画の必要性と課題」 『日本不動産学会誌』51(1999), pp.26-33.

25.   大方潤一郎・小泉秀樹・真鍋陸太郎・野澤千絵「震災復興における共同化・協調化による住宅再建に関する研究－住環境改善に対する効果に着目して－ 」『住宅総合研究財団年報 』27 (2000), pp.171-182 .

26.   大方潤一郎「都市再生と都市計画」 『都市問題』93:3(2002), pp.17-36.

27.   大方潤一郎「暮らし続けるための都市再生」 『中小商工業研究』84(2005), pp.36-46.

28.   大方潤一郎「日本の都市計画制度の弱点と制度改正の展望」都市計画,272(2008),pp.57-60. 

29.   大方潤一郎「建築形態規制の解体と再構築：町並み措定力の放擲」都市計画,284(2010),pp.22-25. 

30.   大方潤一郎・平江良成「超高齢社会に医・職・住で対応したまちづくり」『商工ジャーナル』 2014.5,pp.14-17.

31.   大方潤一郎「超高齢社会の住まいづくり」『Geriatric Medicine 老年医学』, 52(1)(2014),pp.1316-17.

32.   後藤純・伊藤夏樹・似内遼一・堤可奈子・小泉秀樹・大方潤一郎「超高齢社会のまちづくりのために－コミュニティ戦略型計画を目指して」都市計画,64(4), (2015),pp.58-65.

33.   大方潤一郎「最期まで住み続けられるまちづくり〜ヘルシーエージング社会のために」『月刊　不動産流通』, 405(2016),pp.8-9.

34. 大方潤一郎「熟成期における包摂と支援の生活圏を共創する計画制度」都市計画, 68 (3) (2019), pp.84-87.

35. 大方潤一郎「都市計画マスタープランの発生・展開・展望 ─都市の概略的空間構成を構想するプランの意義」都市計画,70(1)(2021),pp.22-27.

36. 大方潤一郎「コンパクトシティ論再考」JFMA JOURNAL, 2024-Autumn, pp.44-45/

37. 大方潤一郎「都市計画の規制緩和と分権化・市民化：40年をふりかえる」都市計画,73(6)(2024),pp.98-103.

招待講演・口頭発表・会議録掲載論文など

1.      Shunichi WATANABE, Takashi SUZUKI, Junichiro OKATA : Den-en-Chofu, the planned community in Japan , the Papers of the International Conference of the International Society of City and Regional Planners (panel session), 1983 (Amsterdam).

2.      小林重敬・大方潤一郎・他（共著）「横浜市における宅地開発の実証的研究（その１～５）」『日本建築学会大会学術講演梗概集』1984．

3.      小林重敬・大方潤一郎・他（共著）「市街化調整区域内の土地利用変動に関する実証的研究（その１～２）」『日本建築学会大会学術講演梗概集』1984．

4.      福永貴幸・小林重敬・大方潤一郎（共著）「開発許可に伴う「未利用地」の実態に関する研究：横浜市において」『日本建築学会大会学術講演梗概集』1984．

5.      吉沢恵一・宮地恵美子・小林重敬・大方潤一郎（共著）「地区環境形成からみた公共施設「周縁」整備のあり方：（その１～２）」『日本建築学会大会学術講演梗概集』1987．

6.      大方潤一郎「容積率制導入の成果と問題」『アジアにおける高密度居住についてのシンポジウム』1987

7.      大方潤一郎「容積地域制の成立過程と容積率指定の根拠について」『日本不動産学会昭和62年度秋期全国大会梗概集』3(1987), pp.29-32.

8.      大方潤一郎「都心更新戦略と容積率」『東京の都市更新と居住文化：第11回都市計画シンポジウム』 1988, pp.29-37.

9.      五十川嗣高・小林均・大方潤一郎（共著）「歴史的環境を活かした都心再生の計画手法に関する研究」『日本建築学会大会学術講演梗概集』1989．

10.   中川建・大方潤一郎・小林重敬（共著）「まちつくりゲーミング・シミュレーションによる協調建て替え手法の研究」『都市住宅学（都市住宅学会第１回学術講演会研究発表梗概集）』1:3(1993),pp.69-72.

11.   三渕卓・小林重敬・大方潤一郎（共著）「生産緑地法改正に伴う市街化区域内農地の宅地化動向に関する研究：横浜市港北区・泉区を対象として」『都市住宅学』11(1995), pp.237-240.

12.   楠村亮太・小林重敬・大方潤一郎・和多治（共著）「定期借地権制度を活用した住宅供給実態に関する研究：立地条件とと供給形態の分析を通して」『都市住宅学』15(1996), pp.132-135.

13.   足立清明・大方潤一郎・小林重敬（共著）「住宅マスタープランにおける地区区分に関する基礎的考察：都・区の比較分析を通して」『都市住宅学』15(1996), pp.132-135.

14.   真鍋陸太郎・大方潤一郎・小泉秀樹「都道府県での都市計画分野における地理情報システムの整備・活用に関する現状と課題 」『GIS学会講演論文集 』7 (1998), pp.211-216.

15.   Andre Sorensen and Junichiro Okata, Urban Growth Management in Japan (part2) The Japanese City Planning System: Strengths and Weaknesses, Paper Presented to the Workshop on a Comparative Study of Urban Growth Management Policies of US, Japan and Korea, Seoul, Korea June 23-24, 2000 （招待講演） 

16.   Junichiro Okata, Overview of the issues on Urban Sustainability in Japan, Presented to the International Workshop in conjunction with the International Land Policy Forum sponsored by the Ministry of Land, Infrastructure and Transport "New Approaches to Land Management for Sustainable Urban Regions", University of Tokyo, Tokyo, Japan, 29-31 October 2001. （招待講演） 

17.   Junichiro Okata, Making Global spaces in the Vernacular Tokyo: Paralysis in the Planning System and Ad-Hoc Redevelopments via Special Incentives Zoning, Presented to the International Workshop "The Impacts of Globalization on Urban Development," Bellagio Center, Bellagio, Lake Como, Italy, August 19-23, 2002.（招待講演） 

18.   Shinichiro Ohgaki, Junichiro Okata, Hitoshi Ieda, Shuichi Matsumura and Yozo Fujino, Issues of Sustainable Urban Regeneration in Tokyo, Presented to the International Workshop 'Asian Approach toward Sustainable Urban Regeneration', The University of Tokyo, Tokyo, Japan, September 4-7, 2004. （招待講演） 

19.   Junichiro Okata, Shaping of Unshaped Tokyo, Presented to the International Workshop on Sustainable Urban Regeneration: Korea, Japan and China, Seoul, Korea December 1, 2004 （招待講演） 

20.   Rikutaro Manabe, Akito Murayama, Hideki Koizumi and Junichiro Okata, Application of ICT Tools to Plan-Making Process in Local Government: Using e-Community Karte in Mitaka City" (PDF), Computers in Urban Planning and Urban Management (CUPUM) 05, 29 June - 1 July 2005, London, U.K., 2005 （梗概査読・口頭発表） 

21.   Junichiro Okata, Towards sustainable urban regeneration : Common issue, integrated approach and divers solution, Presented to the Academic Dialogue Japan-Colombia 2005, at Universidad de los Andes, Bogota, Colombia, November 4, 2005 （招待講演） 

22.   Junichiro Okata, The Making of Urban Tokyo and its Regeneration, Presented to the Sustainable Urban Regeneration and Local Governance in Regional Cities, at the University of Tokyo, Tokyo, January 17-18, 2006 （招待講演） 

23.   大方潤一郎「街なかの暮らしと街並の再生」福島県まちづくりセミナー、郡山市、2006年２月１日（基調講演） 

24.   大方潤一郎「コミュニティ再生と日本」集落・まちづくり自慢大会 ：M-1グランプリ、篠山市立さぎそうホール、2006年2月12日（基調講演） 

25.   Junichiro Okata, The land use planning system in Japan and the 'Machi-Zukuri' (community based planning) approach initiated by local municipalities, Presented to the Japan-Sweden Research Seminar on the overall theme of 'Urban Sustainability', Embassy of Sweden, Tokyo, 17 March 2006 （招待講演） 

26.   大方潤一郎「近代東京の都市計画：郊外化と都市更新」国際シンポジウム：ソウル・北京・上海・東京の都市成長過程に関する比較研究、ソウル学研究所、ソウル市立大学、2006年5月18日（招待講演） 

27.   Akito Murayama, Noriaki Hayakawa and Junichiro Okata, Toward Comparative Study on Spatial Planning Issues and Approaches in Diverse Megacities: Tokyo and Megacities around the World, 2006 World Planning School Congress, 11-16 July 2006, Mexico City, Mexico, 2006 （梗概査読・口頭発表） 

28.   大方潤一郎「東京都市圏の成長過程：郊外化と都市更新」（日本語・中国語同時通訳）、上海・東京「大都市の持続的発展に関する学術交流会」、上海市、2006年7月28日（招待講演） 

29.   Junichiro Okata, Community Based Improvement of Informal Urban Space, Presented to 'Sustainable Cities, Urban Design', Institute for Urban Design/UN Habitat, New York, October 17, 2006. （招待講演） 

30.   Junichiro Okata, Exploring Sustainable Urban Form, Presented to the Academic Dialogue Japan-Colombia 2006, Bogota, Colombia, October 20, 2006. （招待講演） 

31.   Junichiro Okata, The Growth Process of Tokyo and Key Issues in this Century, Presented to ‘Megacities in Asia’, Japanisch-Deutsches Zentrum Berlin, Berlin, Germany, May 10-12, 2007.（招待講演） 

32.   "International Workshop on World Mega-Cities: A Workshop for Comparative Study on 18 World Mega-Cities", Organized by Center for Sustainable Urban Regeneration, University of Tokyo, 7th- 8th March 2008, at the University of Tokyo, 2008.（議長） 

33.   Junichiro OKATA:'On research in the elderly-situation' in Chalmers University of Technology: TECHNOLOGY AND HOUSING FOR AN AGING SOCIETY, October 15-16, 2008, Goetborg, Sweden.（招待講演） 

34.   Junichiro Okata: 'Innovations in Governance and Planning for Megaregions: Japanese Experiences' in Lincoln Institute of Land Policy: SYMPOSIUM ON MEGAREGIONS AND SPATIAL PLANNING: AN INTERNATIONAL PERSPECTIVE, October 28-29, 2008, Beijing, China. （招待講演） 

35.   Junichiro Okata: 'Sustainable Community Design for Aged', Sustainability under Rapid Demographic Change, AGS Annual Meeting, 18th March 2010, Tokyo. （招待講演） 

36.   Junichiro Okata: 'Growth, decline and sustainability of Tokyo Region', "Urban Sustainable development in the context of global change", 7th-9th October 2010, Hanoi . （招待講演） 

著書

1.      The City Planing Institute of Japan (ed.)（分担） "Centenary of Modern City Planning and Its Perspective" The City Planing Institute of Japan, 1988. (English and Japanese) （東京国際シンポジウム資料編集委員会（編）（分担）「近代都市計画の百年とその未来」日本都市計画学会,1988.（英語・日本語併記））

2.      KATO Yuzo ed. （分担）"YOKOHAMA Past and Present"Yokohama City University, 1990.

3.      パブリックデザイン事典編集委員会（編）（分担）「パブリックデザイン事典」産業調査会事典出版センター, 1991.

4.      全国市街地再開発協会（編）（分担）「日本の都市再開発史」全国市街地再開発協会, 1991.

5.      小林重敬（編）（分担）「協議型まちづくり」学芸出版社, 1994.

6.      日本都市計画学会 防災・復興問題研究特別委員会（編）（共著）「安全と再生の都市づくり第三部・新しい計画・事業制度を目指して」学芸出版社, 1999.

7.      小林重敬（編）（分担）「地方分権時代のまちづ�ｭり条例」学芸出版社,1999.

8.      蓑原敬（編）（分担）「都市計画の挑戦」学芸出版社, 2000.

9.      日端康雄（編）（分担）「市民参加の国土デザイン」日本経済評論社, 2001.

10.   大西隆（編）（分担）「都市工学講座：都市を構想する」鹿島出版会、2004,（うち「第３章： 都市のマスタープラン—その理念と実態」を分担） 

11.   Seoul Development Institute (ed.) "Historic Conservation Policies in Seoul, Beijing and Tokyo" Seoul Development Institute, 2005.　(うち東京関係の章pp.268-436を監修、結論部pp.431-434を執筆）・（韓国語版：ISBN 89-8052-446-3、英語版：PDF版） 

12.   ソウル学研究所（編）（分担）「ソウル・北京・上海・東京の都市成長過程に関する比較研究」ソウル学研究所、2006,（うち「第３・４章：近代東京の都市計画：郊外化と都市更新」を分担）（韓国語・中国語・日本語対訳）ISBN 89-85831-50-X 

13.   Sayaka Fujii, Junichro Okata, and Andre Sorensen: Inner-city redevelopment in Tokyo: Conflicts over urban places planning governance, and neighborhoods, in Andre Sorensen and Carolin Funck (ed.) "Living Cities in Japan: Citizens' movements, machizukuri and local environments" Routledge, 2007, pp. 247-266. 

14.   東京大学cSUR-SSD研究会（大方潤一郎、内藤廣、松村秀一、他）編著『世界のSSD100：都市持続再生のツボ』彰国社(2007)

15.   Andre Sorensen and Junichiro Okata (ed.): "Megacities: Urban Form, Governance, and Sustainability (cSUR-UT Series: Library for Sustainable Urban Regeneration Volume 10)" Springer, 2010, 432p. 

16.   蓑原敬（編著）（分担）「都市計画根底から見なおし新たな挑戦へ」学芸出版社, 2011, （うち「第3章 まちづくり条例による国際標準の計画制度」を分担） 

17.   東京大学高齢社会総合研究機構 (編著)（分担）「東大がつくった高齢社会の教科書」 ベネッセコーポレーション, 2013.

18.   大方潤一郎・他（共著）「東大が考える100歳までの人生設計 ヘルシーエイジング」幻冬舎,2017.

研究報告書

1.      渡辺俊一他（共著）「戦前の住宅政策の変遷に関する調査：都市研究会のオピニオン・リーダー達」日本都市計画学会・日本住宅総合センター, 1980.

2.      渡辺俊一他（共著）「戦前の住宅政策の変遷に関する調査（II）：内務省社会局の住宅政策」日本都市計画学会・日本住宅総合センター, 1981.

3.      渡辺俊一他（共著）「戦前の住宅政策の変遷に関する調査（III）：戦前東京の市街地形成」日本都市計画学会・日本住宅総合センター, 1982.

4.      渡辺俊一他（共著）「戦前の住宅政策の変遷に関する調査（IV）：戦前郊外化の諸相」日本都市計画学会・日本住宅総合センター, 1983.

5.      渡辺俊一他（共著）「戦前の住宅政策の変遷に関する調査（V）：戦前住宅政策キーワード50」日本都市計画学会・日本住宅総合センター, 1984.

6.      渡辺俊一他（共著）「戦前の住宅政策の変遷に関する調査（VI）：戦前住宅政策文献ガイド」日本都市計画学会・日本住宅総合センター, 1985.

7.      渡辺俊一他（共著）「戦前の住宅政策の変遷に関する調査（VII）：戦前住宅政策文献ガイド（戦後編）」日本都市計画学会・日本住宅総合センター, 1986.

8.      渡辺俊一他（共著）「戦前の住宅政策の変遷に関する調査（VIII）：戦前住宅政策の成立と展開」日本都市計画学会・日本住宅総合センター, 1987.

9.      日本建築学会関東支部住宅問題部会（編）（分担）「東京の住宅地」日本建築学会, 1990.

10.   東京土地利用研究会（編）（共著）「東京土地利用研究調査（II）報告書：東京都区部における土地・建物利用現況と用途地域指定の比較考察」日本都市計画学会,1992.

11.   東京土地利用研究会（編）（共著）「東京土地利用研究調査（III）報告書：東京都区部における類型市街地の変容と土地・建物利用のあり方に関する考察」日本都市計画学会,1993.

12.   森村道美他（共著）「東京都区部に描かれた市街地像とその達成のための地域地区等の適用に関する考察」第一住宅建設協会・地域社会研究所, 1996.

その他

1.      大方潤一郎「近代都市計画の原像と近代日本都市計画の位相（論文奨励賞受賞講演）」『都市計画』153(1988),pp13-14.

2.      森村道美・大方潤一郎・他（共著）「計画論の動向：パラダイム・シフトの視点から」『都市計画』153(1988),pp184-93.

3.      大方潤一郎「東京：街のコンテクスト」『建築文化』47:546(1992:4),pp.30-35.

4.      大方潤一郎「中村地区のまちづくりに思うこと」『らびっと通信』172(1996:2:5),pp.9-10.

5.      大方潤一郎「建設省97.2.20発表の『良質な中高層都市住宅の供給促進に向けた土地の有効高度利用の促進策』について」インターネット上で公開(1997).

6.      大方潤一郎・小泉秀樹「建築基準法改正案に対する反対声明 2002年３月26日」インターネット上で公開(2002).

7.      大方潤一郎「市民合意なき都市再開発を推進する都市再生本部の誤り」『エコノミスト』(2002:4:23),pp.46-49.

8.      大方潤一郎「合意形成のデザイン：都市再生のために(1)」 『新建築』(2002:05), p.21.

9.      大方潤一郎「特集にあたって」／パク・チェキル、大方潤一郎、他「座談会:韓国の国土・都市計画制度改革の実像」『地域開発』(2006:9) (no.504). 

10.   伊藤滋・大方潤一郎「巻頭対談　21世紀の都市とまちづくりは、なにをねらうのか？」『都市・建築・不動産　企画開発マニュアル2007～08』エクスナレッジ、2007.1,pp.7-23.

11.   大方潤一郎・岡部明子・原加代子・阿部守一・小林光 「[特集座談会]地球環境時代の都市計画を考える：都市×環境×モビリティ」都市計画,279(2009),pp.5-10. 

12.   大方潤一郎・大江守之・山田昌弘・後藤春彦「特集I：都市計画2050年論[座談会] 2050年の都市とコミュニティ・第1部 2050年の都市とコミュニティ」都市計画,293(2011),pp.37-.

13.   大 方潤一郎・中井検裕・羽藤英二・村上暁信・饗庭　伸・三宅　諭「特集I：都市計画2050年論   [座談会] 2050年に向けて都市計画はどう考えるか？・第3部2050年に向けて都市計画はどう考えるか？」都市計画,293(2011),pp.82-.

14.   大方潤一郎・小野田泰明・篠原聡子・北山恒「震災と制度/制度と都市(座談会)」『建築雑誌』130(1674) (2015),pp.4-7.

15.   大方潤一郎・広井良典・小泉秀樹「少子高齢化・人口減少社会と都市（対談）」建築雑誌 132(1704)(2017), pp.14-17.

16.  大方潤一郎・佐々木実「対談 神宮外苑再開発とスポーツ利権を問う」世界 (983), 2024-07, pp.77-85.

 

学会活動等

1.      日本都市計画学会文献委員会　委員　昭和55年～61年

2.      日本建築学会関東支部研究委員会　都市計画部会委員　　昭和59年～63年

3.      日本都市計画学会国際委員会　委員　昭和59年～平成元年

4.      日本都市計画学会編集委員会　委員　昭和63年～平成６年

5.      日本建築学会論文集委員会　委員　平成３年～平成５年

6.      日本都市計画学会学術委員会　委員　平成６年～平成９年

7.      都市住宅学会総務企画委員会　委員　平成８年～平成12年

8.      日本都市計画学会 評議員　平成21年～22年

9.      日本都市計画学会表彰委員会　委員　平成22年～27年

 

受賞

1.      昭和62年度　日本都市計画学会論文奨励賞受賞

2.      1999年度都市住宅学会賞（論説賞）受賞

3.      2001年度都市住宅学会賞（論文賞）受賞

4.      平成23年度文京区区政功労者・受章

5.      2012年度都市住宅学会賞（業績賞）・受賞

6.      平成27年度狛江市市政功労感謝状・受賞

7.      平成28年度新宿区区政功労感謝状・受賞

8.      令和3年度鎌倉市市政功労者・受賞